イーサリアム、プライベートAI決済を実現するzkAPIをメインネットに導入
イーサリアムがzkAPIをメインネットに導入
EF(Ethereum Foundation:イーサリアム財団)とOA (Open Anonymity Project)は、ユーザーが自身の身元情報や支払い用IDを明かすことなく、AI(人工知能)サービスやその他の従量課金制APIの利用料金を支払うことができる新システム「zkAPI」をイーサリアムのメインネット上でローンチした。
Today the EF and OA announce zkAPI—a new means for private AI
Picture this: deposit ether into a vault, sign a zk proof, get a fixed amount of private inference. Advances like these help us move past middlemen’s requirements that we link our data and identities.
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— Ethereum Foundation (@ethereumfndn) October 1, 2026
本日、EFとOAはzkAPIを発表しました。これはプライベートAIのための新しい手段です。想像してみてください。イーサリアムを保管庫に預け、zk証明に署名し、一定量のプライベート推論を取得します。このような進歩は、データとIDを紐付けるという仲介者の要求から脱却するのに役立ちます。
この仕組みにより、従来のAPI利用につきものだったアカウント紐付けやプロンプト履歴の追跡問題を解消し、プライバシーに配慮したプリペイド型のアクセスが可能となる。
ボルトへの預け入れとゼロ知識証明によるプライベート決済の仕組み
zkAPIの利用プロセスは、イーサリアム上のスマートコントラクトであるVault(資金保管用コントラクト)への資産預け入れから始まる。ユーザーはETHやUSDCなどの対応資産を預け入れることで、その残高を秘密の「プライベート・ノート」として自身のデバイス上に保持する。
実際にAPIを利用する際、ユーザーのデバイスは、Groth16証明、BN254暗号技術、Poseidonハッシュ関数などを活用し、ゼロ知識証明を生成。これにより、以下の安全かつ匿名性の高い処理が実現する。
残高と適格性の証明:
支払いを行う際に、十分な資金を保有しており二重使用をしていないことだけを、どの預け入れ資金が源泉であるかを隠したまま証明できる。
一時的APIキーの発行:
zkAPIサーバーがゼロ知識証明を検証し、利用上限額が設定された短期間有効なキーを発行。
決済とリクエストの分離:
プロンプト(指示文)はユーザーのデバイスからAIプロバイダーへ直接送信される一方、決済は支払いレイヤーで個別に処理されるため、決済側はリクエスト内容を知得できず、プロバイダー側は支払い元を特定できない。
二重使用の防止:
決済時にはナリファイア(シリアル番号)を用いることで、資金の不正な重複利用を防ぎつつプライベート残高から精算する。万が一zkAPIサーバーが停止した場合でも、ユーザーはボルトコントラクトを介して直接残高を引き出すことが可能だ。
適用範囲の拡大とプライバシーにおける限界
zkAPIの構想は、もともとイーサリアムの研究者であるダヴィデ・クラピス(Davide Crapis)氏と共同創設者のヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)氏がフォーラム上で発表した提案をベースに具体化したものだ。
当面の主な焦点は機密性の高いプロンプトを扱うAI推論あが、インフラストラクチャーの性質上、将来的にはブロックチェーンのRPC(Remote Procedure Call:遠隔手続き呼び出し)呼び出し、画像・動画生成、VPN帯域幅の利用、M2M(Machine to Machine:マシン・ツー・マシン)決済など、多様なユースケースへの展開が見込まれている。
一方で、このシステムが保護するのはあくまで“決済関係のリンク”であり、すべてのネットワークやコンテンツ情報の完全な匿名化を保証するものではない。AIプロバイダーは依然として送信されたプロンプトの内容やIPアドレス等のネットワークメタデータを認識できるほか、繰り返し使用される個人情報や文体パターンなどからセッション同士が関連付けられる恐れがある。そのため、より強固な秘匿性を求める場合は、Tor(The Onion Router、※インターネット通信の匿名化システム、およびそれを実現するソフトウェア)などのルーティング技術を併用する対策が推奨されている。
免責事項:本記事の内容はあくまでも筆者の意見を反映したものであり、いかなる立場においても当プラットフォームを代表するものではありません。また、本記事は投資判断の参考となることを目的としたものではありません。
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