中国のマイニングプール大手BTC.TOPのCEOが、イーサリアムのショートポジション構築を発表。弱気相場の継続や中東情勢のリスクを指摘。

中国のマイニングプール大手BTC.TOPのジャン・ジュオアルCEOは8日、イーサリアム（ETH）のショートポジションを構築したと明かした。

同氏は、中短期的な取引として平均価格2,242ドルでショートを行ったと説明。ポジションの規模は明らかにしていないが、過去の成功に基づいた戦略だと強調している。

同氏は2月に1,850ドルでロングポジションを構築し、3月に利益を確定させていた。

弱気相場の継続とショート戦略

ジュオアル氏は、暗号資産（仮想通貨）市場全体の弱気相場サイクルはまだ終わっていないと指摘した。

現在の価格動向は本格的なトレンド転換ではなく、一時的な回復に過ぎないと分析している。

何らかのイベントをきっかけとした価格上昇は、ショートポジションを追加する絶好の機会になるとの見方を示した。市場の熱狂に流されず、冷静な判断を下すことが重要だと考えているようだ。

現在、イーサリアムの価格は同氏のエントリー価格に近い2,230ドルから2,250ドル付近で推移している。

2月の大規模な下落以降、チャート上では弱気の形状が続いている。

同氏の発言は仮想通貨メディアで広く報じられ、ある投稿は数万回の閲覧数を記録するなど、市場参加者の間で大きな注目を集めた。

中東情勢とマクロ経済への懸念

同氏の市場見通しの背景には、複雑なマクロ経済の要因がある。トランプ米大統領の政策が市場に与える圧力に加え、中東での紛争が再燃する可能性を懸念材料として挙げた。

特に米国とイランの対立が今後の鍵を握ると予測している。地政学的なリスクが市場の不確実性を高める要因となっている。

イランがホルムズ海峡で通行料を徴収して実質的な支配権を握り、米国がそれを暗黙の了解で受け入れる可能性があると指摘した。

同氏はこの状況を、1956年にイギリスの覇権衰退を象徴したスエズ危機に例え、「アメリカのスエズ運河の瞬間」と表現した。

中東の緊張は世界のグローバルリスク資産に影響を与えており、エネルギー供給の混乱が仮想通貨市場にも波及する可能性がある。